難病(特定疾患)と生活保護・社会保障を考える【携帯/モバイル版】

この場を借りて、難病(特定疾患)と生活保護などの社会保障制度について考えてみたいと思います。

びまん性汎細気管支炎/診断・治療指針

特定疾患情報

■概念・定義
 びまん性汎細気管支炎(diffuse panbronchioltis;DPB)は1969年 に本間,山中らによって臨床病理学的に独立した疾患として提唱され,1983年に初めて欧米誌(Chest)にその疾患概念が紹介された。本症 はこれまで日本人(モンゴロイド)に多く,病理学的には呼吸細気管支 に病変の主座をおく難治性呼吸器疾患とされ,現在ではFraser&Pare の「Diagnosis and Disease of the Chest(第3版,1989年)」など欧 米の教科書にも記載されたことにより,世界的にも知られる呼吸器疾患となった。1980年代前半までの約15年間は疾患概念普及の時代であった とともに,治療の面では有効な治療法のない最も困難な時代でもあった。 1985年以降,エリスロマイシン(EM)など14員環マクロライド剤によ る少量長期療法が導入された結果,著しい予後の改善が得られている。

 びまん性汎細気管支炎とは,両肺びまん性に存在する呼吸細気管支領 域の慢性炎症を特徴とし,呼吸機能障害をきたす疾患である。病理組織 学的には,呼吸細気管支を中心とした細気管支及び細気管支周囲炎であり,リンパ球,形質細胞など円形細胞浸潤と泡沫細胞の集簇がみられる。 しばしばリンパ濾胞形成を伴い,肉芽組織や瘢痕巣により呼吸細気管支 の閉塞をきたし,進行すると気管支拡張を生じる。

 男女差はほとんどなく,発病年齢は40〜50歳代をピークとし,若年者 から高齢者まで各年代層にわたる。慢性の咳,痰,労作時息切れを主症 状とし,慢性気道感染の進行による呼吸不全のため不良の転帰をとることが多かったが,近年エリスロマイシン療法などによって予後改善がみ られている。高率に慢性副鼻腔炎を合併又は既往にもち,HLA抗原 B54との相関などから遺伝性体質の関与が示唆されている。

■病因
 DPBの病因は末だ不明であるが,高率の副鼻腔炎合併家族発生頻 度の高いことなどから,気道系防御機構を中心に遺伝子又は体質的要因の関与が考えられている。

 特に,モンゴロイドに保有率が高く,白人ではほとんど存在しない遺伝 子HLA−B54が高率に認められ,DPBは,我が国や韓国,中国に発症をみる人種特異性の強い疾患である可能性が濃厚である。

■治療
 我が国においてびまん性汎細気管支炎(DPB)の疾患概念が認めら れて以来,そのテーマの1つは,慢性気道感染症としての難治性を乗り越えて有効な治療法を見出すことにあった。DPBは,発病初期にはイ ンフルエンザ菌感染であっても容易に緑膿菌菌交代を惹起し,種々の抗 生物質・抗菌薬の投与にもかかわらず呼吸不全が進行する。そのため工リスロマイシン治療が導入されるまで,DPBは極めて予後不良な疾患とされてきた。

 1984年,工藤がDPBに対するEM少量(600mg)長期(6カ月以 上)投与の有効性を初めて報告し,以後,いくつかの施設による追試, 厚生省研究班(班長:田村昌士,分科会長山本正彦)による全国規模の検討等を経て,1990年には同研究班によるプラセボを用いた初めての二重盲検試験が行われた。これらの成績は,いずれも本療法の有効性を認めるものであり,今日,EM療法はDPBの基本療法となっている。

 EMの作用機序は未だ不明であるが,その特徴として,(1)治療効果の 発現までに少なくとも1〜3カ月を要し(緩徐な効果発現),(2)感受性 のない緑膿菌を含め,細菌の種類によらないこと,(3)喀痰中の細菌が消失しなくとも病態の改善が得られることなどが挙げられ,慢性気道炎症 そのものを改善する効果が認められる。近年,その作用を裏付けるよう に,好中球遊走活性を有するIL‐8や好中球エラスターゼ,リンパ球,肺胞マクロファージ等の炎症細胞浸潤,あるいは気道分 泌及びムチン産生に対し,EMが抑制するとの報告がみられ,EM の抗炎症作用としての作用機序が解き明かされてきている。

■予後
 1995年の予後調査を図1に示す。対象は初診日が1970年以降で最終生存確認日が明確なDPB症例498例である。1970年代初診の患者群は5年生存率62.9%,10年生存率35.6%と著しく悪いが,1980年〜1984年 初診の患者群では5年生存率72.4%,10年生存率55.6%となりEM療法が導入された1985年以後では5年生存率は91.4%と飛躍的に改善した。

  図1

 びまん性肺疾患に関する調査研究班から

びまん性汎細気管支炎 研究成果(pdf 24KB)
 この疾患に関する調査研究の進捗状況につき、主任研究者よりご回答いただいたものを掲載いたします。


情報提供者
研究班名 内分泌系疾患調査研究班(ホルモン受容機構異常)
情報見直し日 平成20年4月26日

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