■概念
潰瘍性大腸炎は主として粘膜を侵し、しばしばびらんや潰瘍を形成する原因不明の大腸のびまん性非特異性炎症である。医科学国際組織委員 (CIOMS)では「主として粘膜と粘膜下層を侵す、大腸特に直腸の特発性、非特異炎症性疾患。30歳以下の成人に多いが、小児や50歳以上の年齢層にもみられる。原因は不明で、免疫病理学的機序や心理学的要因の関与が考えられている。通常血性下痢と種々の程度の全身症状を示す。長期にわたり、かつ大腸全体を侵す場合には悪性化の傾向がある。」と定義している。

病態分類として、病変の拡がりによる病型分類(全大腸炎・左側大腸炎・直腸炎・右側あるいは区域性大腸炎)、臨床的重症度による分類(重症・中等症・軽症)、病期の分類(活動期・緩解期)と臨床経過による分類(再燃緩解型・慢性持続型・急性激症型・初回発作型)などがあり、多くの患者は再燃と緩解を繰り返すことから長期間の医学管理が必要となる。

■疫学
わが国の罹患率や有病率は欧米に比べて低率ではあるが、1970年以降急激に増加している。発症年齢のピークは男性で20〜24歳、女性で25〜29歳にみられるが、若年者から高齢者まで発症する。男女比は1：１で性差はみられない。患者数の推移を特定疾患医療受給者証交付件数からみると、平成14年度には77,073人が登録されており、毎年増加の一途を辿っている。

■病因
いまだ病因は不明であるが、現在では遺伝的因子と環境因子が複雑に絡み合って、なんらかの抗原が消化管の免疫担当細胞を介して腸管局所での過剰な免疫応答を引き起こし、発症と炎症の持続に関与していると考えられている。

■症状
代表的な自覚症状は、血便、粘血便、下痢、あるいは血性下痢を呈するが、病変範囲と重症度によって左右される。軽症例では血便が少量で下痢を伴わない場合も多いが、より重症化すれば、水様性下痢と出血が混ざったトマトケチャップ様や糞塊がなく滲出液と粘液に血液が混じた状態となる。これ以外の症状としては腹痛、発熱、食欲不振、体重減少、貧血などが加わることも多い。さらに関節炎、尿路結石、虹彩炎・結膜炎、膵炎・高アミラーゼ血症などの腸管外合併症を伴うことも少なくない。

■診断
基本的には慢性の(粘)血便を主訴とし、内視鏡検査あるいは注腸X線検査で、さらに生検により潰瘍性大腸炎の特徴的な所見を認め、類縁疾患が除外できれば確診としてよい。

診断手順、診断基準については潰瘍性大腸炎診断基準（厚生省特定疾患難治性炎症性腸管障害調査研究班、平成9年度研究報告書）を参照のこと。

■治療
〈治療原則〉
重症例や、ある程度の全身障害を伴う中等症例に対しては、入院のうえ、脱水、電解質異常(特に低カリウム血症)、貧血、低蛋白血症、栄養障害などに対する対策が必要である。激症例は極めて予後不良であるので、内科と外科の協力のもとに強力な治療を行ない、短期間の間に手術の要、不要を決定する。

〈薬物療法〉
潰瘍性大腸炎の薬物療法を始めるにあたり、その症例の重症度を把握することが重要である。薬物療法の基本はコンビネーション療法であり、基準薬である5-アミノサリチル酸製剤と副腎皮質ステロイド剤で多くの症例は緩解導入と緩解維持が可能である。しかし、一部の症例では増悪や度重なる再燃を経験するため、アザチオプリンや6-MP、注腸製剤の工夫、白血球除去療法、シクロスポリンを使用する場合もある。

〈外科療法〉
内科的治療に反応せず改善がみられない、あるいは症状の増悪がみられる場合には手術適応を検討する。手術適応には、絶対的適応である全身症状の急性増悪、重篤な急性合併症、大腸癌と、相対的適応である難治例のQOL障害例、重篤なステロイド副作用が発現するおそれがある例、大腸外合併症、大腸合併症がある。近年、手術術式の進歩により肛門機能を温存できるようになり、術後のQOLも向上している。

■予後
〈手術率・生存率〉
一般に発症時の重症度が重いほど、罹患範囲は広いほど手術率、死亡率が高くなるが、近年の報告では生存率は一般と比べて差がないとする報告もみられる。手術理由は発症５年以内では激症例や重症例の内科治療無効例が多く、５年以降は慢性持続型などの難治例が対象となりやすい。

〈癌化〉
長期経過例では炎症を母地とした癌の発生(colitic cancer)を合併する例が存在する。発癌には罹病期間と罹患範囲が関係し、10年以上経過した全大腸炎型のリスクが高い。欧米の報告では癌合併のリスクは全大腸炎型で6.3％、左側大腸炎型で1.0％、直腸炎型ではリスクはないとされている。また累積癌化率は10年で0〜5％、20年で8〜23％、30年で30〜40％と推定されており、全大腸炎型の長期経過例に対しては癌合併のサーベイランスが重要となる。近年、症例対照研究で5-ASA製剤(メサラジン)の継続投与が大腸癌のリスクを91％減少させるとともに、経過中の定期的な受診や下部内視鏡検査も大腸癌抑制の要因と報告されている。

〈妊娠〉
本邦の報告によると、妊娠が潰瘍性大腸炎の臨床経過に及ぼす影響は妊娠前の緩解維持期間が長いほど、妊娠中の再燃率は低下する。また、活動期の妊娠は増悪することが多く、緩解期の妊娠が望ましい。さらに、潰瘍性大腸炎が妊娠経過や胎児に与える影響は、重症例で異常妊娠、異常分娩が軽症、中等症、緩解期症例に比べ有意に高率であったことから、重症化例を除き、本症が妊娠経過に及ぼす影響は少ない。


難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班から
潰瘍性大腸炎　研究成果（pdf 25KB）
この疾患に関する調査研究の進捗状況につき、主任研究者よりご回答いただいたものを掲載いたします。

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　　潰瘍性大腸炎診療ガイドライン

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